地域おこし協力隊 10年の挑戦

椎川忍・小田切徳美・佐藤啓太郎ほか編著

地域おこし協力隊制度ができて10年。
協力隊は地域住民や行政と協働して何を成し遂げたか。
現役隊員、OBOG、行政職員、中間組織がレポート。
識者が制度の効果を検証し、
その効果をさらに高める方向性を分析する。

地域おこし協力隊 10年の挑戦

編著:椎川忍/小田切徳美/佐藤啓太郎/
地域活性化センター/移住・交流促進機構
定価:1,980円(税込)
ISBNコード:9784540181610
発行:2019/2
出版:農山漁村文化協会(農文協)
判型/頁数:四六 352ページ

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山形県朝日町の非公式キャラ「桃色ウサヒ」の中の人としても地元の祭りを盛り上げる
岡山県美作市で若者の農村体験プログラムを開発。耕作放棄地再生の体験イベントで
長野県飯島町で地元の材木屋さんとともに古民家のリノベーション作業
広島県安芸太田町で特選の干し柿を使ったスイーツを開発した女性グループと共に

編著者

椎川 忍(しいかわ しのぶ)

 一般財団法人地域活性化センター理事長

小田切 徳美(おだぎり とくみ)

 明治大学農学部教授

佐藤 啓太郎(さとう けいたろう)

 一般財団法人地域活性化センター事務局長
 

一般財団法人 地域活性化センター

Webサイト

一般社団法人 移住・交流推進機構

Webサイト

目次

書評・反響

■ 読者カードから ■

----- 2019/12 -----

全国各地で若者が地域を変えた様子を知り、今後は自分たちだけでなく、外部からも積極的に人を呼び込むことも必要だと感じました。

(栃木県 公務員 50代 男性)

 

■ SNS (書名による検索結果) ■

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----- 2019/7/10 -----

『森林技術』No.298(一般社団法人 日本森林技術協会)コラム 本の紹介

 山村に関わっていると耳にすることが多い「地域おこし協力隊」。10年前に89名でスタートをしたこの制度は、今日では5,000名を超える「地域おこし協力隊」と呼ばれる人々を農山村に送り込んでいる。本書の2/3を占める第Ⅰ部「全国の事例」で示されるとおり協力隊の現場は多様である。「協力隊」とくくってしまうとステレオタイプに捉えがちだが、第Ⅰ部を通して見られるのは「協力隊」と名乗った一人ひとりと受け入れた一つひとつの地域の物語なのである。とはいっても「○○さんだから」「△△という地域だから」という属人的、属地的な要因に基づく偶発的な物語ではないことを第Ⅱ部「分析と解説」や第Ⅲ部「総括」が示している。
 ここでは地域側に着目した本書の示唆を紹介したい。一つは山形県鶴岡市の担当者前田哲佳氏がいう「二度選ばれる地域」(52頁)である。協力隊を募集する段階だけでなく任期終了後に選ばれる地域になるために、活動を協力隊任せにしない地域の主体性が必要だ。これは定住もさることながら、徳島大学准教授の田口太郎氏が「地域における自治の担い手の再定義」(270頁)で指摘する、定住せずとも外から地域に関わり続ける「関係人口」という視点からも重要である。
 もう一つは、地域が協力隊受け入れに至る前史である。例えば、林業地帯である奈良県川上村の栗山忠昭村長は1996年から取り組んできた「水源地の村づくり」から話をはじめる(73頁)。川上村は大学生が対象の地域づくりインターンなど短期の交流にも取り組んできており、重層的なヨソモノとの交流が協力隊を受け入れる素地を醸成したともいえる。
 本誌読者は林業関係者が多いと思うが、林業だけではなく「それを取り巻く地域の維持」と広く捉えると、単なる労働力確保ではない地域おこし協力隊という制度の活かし方が見えてくるであろう。

(筒井一伸:鳥取大学地域学部教授)

 

 

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『日本農業新聞』2019年12月8日 あぜ道書店(読書欄)
【書店へいらっしゃい】三省堂書店農林水産省売店店長・牛尾敏也氏
「農村の活気生む人々」として紹介

『日本農業新聞』2019年5月5日 あぜ道書店(読書欄)
【編著者に聞く】地域活性化センター理事長・椎川忍氏
「(農家やJAは)本書を参考やきっかけにしてもらい農業現場でもっと接点を」

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